では、同大学が多職種連携教育によって育てようとしているのは、どういう人材か。看護学部・学部長の山口桂子教授は「自分の専門性を持ちながら、多様な専門職とコミュニケーションして協働できる人材」だと言う。「重要なのは、違う職種同士がお互いに理解すること。自分たちと違う視点を尊重することを早い段階から体験することが必要だと考えています」。現在、複数学部の学生を対象とする〈ふくしとフィールドワーク〉の授業の開講が計画されている。たとえば、社会福祉学部と看護学部の学生に同時に開講するプログラムでは、ソーシャルワーカー、看護師などの立場からチームをつくり対象者をアセスメントしながら、「病気、あるいは障害をもつ方の支援プラン」を策定する授業が検討されている。他にも、〈健康づくり〉や〈街づくり〉などが計画されており、将来、一緒に働くであろう専門職同士が、学生の頃から互いを認め合い、一緒に学習する意義は非常に大きいといえるだろう。

地域連携教育と多職種連携教育を融合させながら、学部を超えた新しい教育の仕組みづくりをめざす。その一環として、同大学では多職種連携教育検討委員会を立ち上げ、新たな教育プログラムの開発に取り組んでいる。山口は次のように話す。「委員会では、例えば、地域包括ケアシステムに焦点をあて、病気や障害を持つ人も、一人暮らしの高齢者であっても、地域で暮らしていけるように支えるには、どんな多職種連携教育が必要か検討を重ねています。多職種連携というと、医師、看護師、薬剤師など、医療の中の連携を指すことをイメージしがちですが、本学がめざすのは、〈健康・医療〉〈福祉・経済〉〈教育・発達〉という広い領域の連携。それは、本学だからこそできる、新しい教育の仕組みだと自負しています」。その意見に加えて、原田は語る。「さらに言えば、私たちがめざすのは、８学部をカバーする多職種連携に留まりません。例えば、子どもの貧困という課題に対しては、教育と連携が必要ですし、認知症のある高齢者の権利擁護には法律家のサポートも必要です。学内はもちろん、学外との多様な連携を取り入れ、広い意味での多職種連携教育を追求したいと思います」。

地域に根ざした〈ふくしの総合大学〉だからこそできる、新しい多職種連携教育。その先には、超高齢化が進むなか、地域みんなで支え合う新しい地域コミュニティの未来が広がっている。