病院の思いを込めた、患者サポートセンター。

平成27年５月１日に開院した公立西知多総合病院。正面玄関を入るとすぐ右手に、＜患者サポートセンター＞がある。同センター、ここには、病院の熱い思いが込められているのだ。

まずは組織から紹介しよう。患者や家族の相談窓口である＜総合サポート室＞、地域医療機関との連携を担う＜地域医療連携室＞、患者の療養生活を支援する＜患者支援室＞、栄養サポートチームなど、院内のチーム医療を推進する＜チーム医療推進室＞の４部門から成る。センター長は、石川敦子医師（内分泌、代謝内科）。そして、18名の看護師、医療ソーシャルワーカー、事務職員などによって構成される。

同センターの役割は、大きく三つ。＜地域住民の信頼獲得＞＜医療連携の推進＞＜患者を生活に戻すための支援強化＞である。具体的な例として、＜入院前＞からのサポートがある。例えば、服薬指導。薬のコントロール不良で手術ができず、入院期間が無用に延びないよう、同センターが薬剤師と連携し、入院前から患者への指導を始める。あるいは、高齢者へのＡＤＬ（日常生活動作）トレーニング。これは入院中の転倒・転落事故や廃用症候群（※）予防が目的である。つまりは、患者にとって負荷が大きい入院治療を、安心して受けることができるよう、その準備段階を含めサポートを行う。

さらに、治療後にも目を向ける。地域の診療所や訪問看護ステーションなどと、顔の見える関係づくりに注力し、患者が次のステージへ、また、在宅生活にスムーズに進むことができるよう、同センターでは地域の連携体制強化を進めているのだ。

※ 過度な安静や活動性の低下により生じる、体や頭の動きが低下した状態。

新病院は、この松岡に大きな期待を寄せている。その理由は、看護師とは、疾患や治療への理解だけでなく、患者の状態や環境を一番近くで知る存在であること。それに加え、以前のキャリアから、退院支援のポイントや難しさを肌感覚で身につけていること。さらに、緩和ケア認定看護師という専門性を有することがある。緩和ケア認定看護師は、がん患者を中心に、診断時から身体面、精神面での継続ケアを組み立てる。すなわち、松岡には、患者を全人的、且つ、継続的な視点で支援する素地が備わっているのだ。

彼女のような人材を患者サポートセンターに置く。それはイコール、新病院が、限られた日数で、高度な治療をするだけではなく、入院前から患者を見つめ、治療後も、地域での連携をもとに、在宅生活に戻る道筋をサポートする。すなわち、地域医療の核として、住民の健康的な生活そのものを支援するという決意そのもの。そうした思いを詰め込んだ患者サポートセンターなのである。

急性期看護の水準づくりと、
患者を生活へ繋ぐ仕組みづくり。

患者サポートセンターを発案し、浅野昌彦院長へ提案したのは、公立西知多総合病院の植村真美看護局長（副院長兼務）である。植村は、名古屋大学医学部附属病院に長年に亘り勤務。副看護部長として、高度な急性期看護に携わっていた。そこへ、公立西知多総合病院からのオファー。急性期看護を熟知する植村に、新病院の看護を創り上げてほしいという病院側の要望と、新しい病院を創り上げる過程に参画したい、という植村の思いが一致し、新病院の看護局長に就任した。

植村は、開院前の取り組みを次のように振り返る。「大役を任され、私は、大きく二つの点に力を入れました。一つは、組織文化や価値観の違う２病院の看護部を、一つの方向に向かって歩ませること。一つは、これまで地域になかった高度な急性期病院として、看護能力や体制を整えることです」。

その言葉の通り、植村は、就任後まず両病院の主任、副師長以上の看護師一人ひとりと面談。さらに、看護師長を集めての合同会議、グループワークや食事会を頻繁に実施した。新病院の理念や基本方針が策定された段階では、看護師全員に向けてその考えを丁寧に説明。＜新しい病院を創造する＞という共通の目的に向かって、意識統一を図ってきた。また、名大病院、半田病院などの協力を得て、研修を実施。高度な急性期病院に求められる看護能力を、均てん化するとともに、一方で、患者サポートセンターを設置するなど、体制構築を力強く推し進めた。