二つ目は急性期を脱した患者を受け入れる回復期医療、あるいは、慢性期医療を担う病院との協力関係を深める病病連携。絹川病院長が「まずはみんなで集まって話そう」と呼びかけたところ、南区にある12病院が参加を表明。定期的に〈名古屋南区病病連携会〉を開いて、急性期から回復期、慢性期、そして在宅へとスムーズにバトンを渡し、患者に継続した医療を提供するための方策について議論を重ねている。

そして三つ目は、地域の診療所、在宅医療関係者との連携である。地域包括ケアシステム（※）の構築に向けて、医療・介護・福祉機関が連携を深めるなか、同院もその〈輪〉に加わり、在宅医療のバックアップ体制づくりを模索している。「超高齢社会に必要な地域医療のカタチを創造するために、今後さらに地域の医療・介護・福祉機関との連携を深めていくことが重要だと考えています」（絹川病院長）。

※ 地域包括ケアシステムは、高齢者が住み慣れた地域で生活を継続できるように、住まい・医療・介護・予防・生活支援などのサービスを包括的に提供する仕組み。

アイデンティティの混乱期を乗り越えて。

地域連携、医療人の育成と、次々と先駆的な試みを打ち出す絹川病院長だが、ＪＣＨＯに転換してからの１年半余りは、決して平坦な道のりではなかった。組織改変に伴い、看護師などの離職があったほか、さまざまな業務手続きの変化などに戸惑う職員もおり、院内には組織の変化をネガティブに受け止める向きもあったという。

「それまで当院は、社会保険中京病院として〈保険診療の模範的な病院〉となることを使命としてきました。それがＪＣＨＯになり、当初、そのミッションを充分に理解できず、職員たちは一時的に自分たちのアイデンティティ（存在意義）を見失い、仕事へのプライドを持ちづらくなったのではないかと思います」と絹川病院長は分析し、こう続けた。「確かに組織は変わり、使命も変わりました。でも、模範的な病院をめざす、あるいは模範となる医療を提供する、という、アイデンティティの根幹は以前と何ら変わりません」。

組織改変により、同院の使命は〈保険診療の模範的な病院〉から〈地域医療の模範的な病院〉をめざすことへと変わった。しかし、理想とする医療のあり方を、先頭に立って示していくという立ち位置は、これまでもこれからも変わることはない。「そのことを、職員みんなに理解してほしい。そんな思いもあって、私が率先してアイデンティティを体現してきたつもりです。地域連携も、医療人育成の仕組みづくりも、我々こそが〈地域医療の模範〉を示さなければならない、というプライドを持って進めています」と、絹川病院長は言葉に力を込める。

「まず第一に当院の守備範囲である高度急性期医療は今後も堅持していきます。たとえば、広域圏からもドクターヘリで患者さんが運ばれてくる重症熱傷への対応、有数の実績を持つ小児循環器疾患の治療など突出した部門はもちろんのこと、病診連携医からの紹介患者をベースとした幅広い疾患に対する専門的医療の提供を行っていきます。救急医療以外では、入院患者の３割近くを占めるがん患者の診療についてもほぼすべてのがんをカバーしており、近隣の患者さんへの手術待ちの時間の短縮や、外来化学療法、緩和医療の充実を図っています。その他の領域にも中京病院が得意とする疾患が含まれています。その一方で、在宅医療の支援にも踏み込んでいきます。患者急変時の後方支援だけにとどまらず、具体的に今すぐ始めたいのは、看護師による在宅医療支援です。すでに当院では、看護師による退院調整に着手していますが、それを一歩進めて、看護師が患者さんの退院に同行したり、数日後にご自宅を訪問したりして、安心の療養生活を支えていきたいと考えています」。さらに絹川病院長は中期的な計画についても言及する。「少し視点を変えて、災害拠点病院としての機能強化も重要です。ここは名古屋港沿岸の埋立地ですから、東南海大地震での津波が発生すれば、地域の方々の緊急避難場所としても機能しなくてはなりません。そうした災害時の対応や、さらには当院の持つ高度で専門的な機能を発揮できる施設整備も進めていきたいですね」。ＪＣＨＯのミッションを見据え、自らが率先してアイデンティティを体現していく絹川病院長。その強い統率力と実行力をエンジンとして、中京病院はいよいよ本格的に動き出そうとしている。