和田が得た患者情報は、同じ部署で患者支援や後方連携を担う職員に共有される。その一人、退院調整係長の荒川春美看護師長は「早期の情報収集が、スムーズな退院の必須条件」と話す。同院では、入院患者に対し、入院３日以内に、退院支援の必要な患者がいないかスクリーニングを行う。そして、入院１週間以内には、スクリーニングした情報をアセスメント（評価）し、多職種によるカンファレンスを開いて、退院に向け準備を開始する。院内で、先頭に立ってこの退院支援・調整のシステムを構築し、各病棟スタッフを教育・指導してきた荒川は、「年を追うごとに、病棟看護師たちの意識も高まってきました。今では、ほぼもれなく入院患者のスクリーニングができていると思います」と手応えを語る。

こうした退院支援・調整を、主に社会資源の側面から行っているのが、相談支援センターの医療ソーシャルワーカー（ＭＳＷ）である。同センターの医療相談室長を務めるＭＳＷの竹山信恵は、次のように話す。「当院では、退院支援・調整が医療業界で注目を集める以前の平成22年から、〈退院支援を検討する小委員会〉を院内に設置するなど、『患者さんがきちんと自身の生活に戻って行くには、どんな支援が必要か』という課題について、病院全体で考え、取り組んできました。この地域には、生活困窮者や独居高齢者など、社会的課題を抱えた方も多いですが、これまで培ってきた退院支援・調整のシステムと、患者支援に対する意識の向上で、困難な課題にも早期からチームで情報共有を行い、アプローチできるようになってきました」。

そして現在、同院では退院患者の生活復帰支援をさらに高度化するために、ＩＣＴ（情報通信技術）を活用した情報共有システムの導入を進めている。同院では従来から、独自の電子カルテ閲覧システムを活用し、連携先の医療機関と情報共有を行っていた。現在は、それを一歩進め、連携を担当する院内職員にタブレット端末を配布し、その端末で電子カルテの閲覧や職員間のコミュニケーションを行う。そして、将来的にはそれらの職員が地域に出て行き、端末を活用した地域医療機関との情報共有の強化を図る構想だ。「連携先の方々にとって、場所を選ばずに知りたい情報が得られるメリットがあり、職員同士が緊密な関係が築けると期待しています」（岩瀬）。より一層スムーズに患者を連携先の病院や生活の場へ繋ぐために。そして、質の高い医療・看護を継続していくために。ＩＣＴを駆使した新しい挑戦が始まっている。