まずは、担当受け持ち制と部屋受け持ち制の導入。自分がこの患者を看る、という意識と責任感がスタッフに生まれた。業務への視点ではなく、患者への視点に変わったのである。そうした変化は、既存ツールの実効性向上にも繋がった。患者ごとのＡＤＬ（日常生活動作）ノートに書かれてある内容が、中味の濃いものに変わり、みんなでしっかり情報共有するようになった。

さらに、病棟リハビリにも以前より積極的な取り組みが始まった。患者の入院後１週間を目処に、医師や看護師、そしてリハビリスタッフによるカンファレンスを実施。「患者さんの状態を各職種の視点で評価し、それを出し合ってゴール（目標）を決めるようになりました」（広）。

それでもまだ足りないと広は思う。「他の専門職に対する遠慮があるんです。専門性の区分というか、ここまで立ち入っては悪いかなと思ってしまう。でも、患者さんのことを考えたら、それではいけないんです。まずは看護師の私たちからリハビリスタッフに、『もっと病棟でのリハビリを増やして』『ここ解らないから教えて』と言えば、向こうからも返しやすくなる。そうした積み重ねによって、回復期病棟として、看護師にできることがもっと増えますよね。それをみんなでめざしたいと思います」。

「当院の看護師は、地域にとっても大切な人材です。まずは働き続けられる環境を整備し、その上で、エビデンスに基づき物事が進むようにしました。地域で回復期リハビリ病棟は当院しかありませんから、スタンダードを示すことが必要と考えたのです」（岩田）。

岩田はさらに今後を考える。「当院は、平成32年に新築移転を予定しています。当院が持てる機能を最大限に活かし、医療と生活を繋ぐ拠点となることをめざしていますが、それには、地域との結びつきが不可欠です。法人内に在宅支援部門を有していますが、そこだけでなく、地域の在宅で医療を担う方々と手を組まないと、患者さんの本当の幸せには繋がらない。そのためにも看護の質をさらに高め、真のリハビリを実現させていきたいですね」。