そのＰＦＭを側面から支えるのが、地域連携と医療福祉相談の機能だ。地域連携課は地域の医療資源とのインターフェイス（橋渡し）、医療福祉課は地域の社会資源とのインターフェイスを担う。患者支援センター・副センター長の深谷裕都（地域連携課・課長）はそれらの機能が一つになるメリットについて、次のように話す。「地域連携課は病院の入口と出口で、安城更生病院などで高度な専門治療を終えた患者さんの転院や、かかりつけ医からの紹介患者さんの入院を受け入れたり、退院患者さんをかかりつけ医にお返ししたりします。医療福祉課は、患者さんの経済的、社会的課題の解決をサポートします。私たちが一カ所に集まって情報共有することにより、患者さんに必要な支援サービスを過不足なく提供でき、繋ぐことができます」。たとえば、退院は決まったが、介護保険の申請ができていない、家族への介助指導が進んでいない、かかりつけ医への報告書に不備がある、といった〈ヌケ〉や〈モレ〉も徹底的に防ぐことができる。「患者支援センターの使命は、患者さんをお待たせすることなく、いつでもどんな状態でも入院を受け入れる。反対に、退院するときは生活や介護に困らないようにバックアップする。患者さんの生活を継続して守ることだと思います」（深谷）。

生まれたばかりの組織を大きく育てていくために、庄田はどんな戦略を掲げているだろう。「第一に、人づくりです。センターを動かす基幹メンバーを育て、患者支援の質を高めていきます」。その一環として、同センターでは事務職員を順次、院外で開催される〈医療対話推進者研修〉に派遣。患者に寄り添うマインドと対話力を持つ職員の養成に力を注いでいる。実際、ＰＦＭは一つの医療職で完遂できる業務ではない。看護師、医療ソーシャルワーカー、事務職などが自分の守備範囲を超えて、お互いにオーバーラップしながら仕事を進めていく。いわば、業務のノリシロを広げることで、患者支援に決して〈穴〉を作らない体制を作っていこうとしている。「形だけの患者支援センターではなく、真の意味で地域の患者さんの安心を支えるセンターにしていきます」。庄田は力強く抱負を語った。