支援の入り口は、外来受診である。通常の産科医による問診に加え、保健師が妊婦一人ひとりに面談し、悩みや不安、生活状況を聞いていく。保健師は相手の表情や話し方にも細心の注意を払い、何か社会的なリスクが潜んでいないかを探る。そうして支援が必要と判断した妊婦、あるいは特定妊婦（※）と判定される人を探し出し、月1回開催する〈周産期メンタルヘルス・子育て支援会議〉でスタッフたちが情報を共有。妊娠中はもちろん、出産、子育て期までどのようにサポートしていくかという作戦を立てる。会議に集まるのは、同院の産科医、新生児科医、保健師、看護師、助産師、医療ソーシャルワーカー、医事課スタッフと多彩な顔ぶれだ。必要に応じて外部の保健所、自治体、児童相談所と密に連絡を取り合いながら、地域の社会資源もフルに活用し、産前・産後、子育て期まで切れ目なく支えていくという。

この画期的な仕組みを立ち上げたのは、平成31年４月、同院に赴任した周産期新生児小児科部長（三重大学周産期新生児発達医学講座教授）の松田 直医師だ。「一般の産婦人科クリニックであれば、安全なお産をすることが目的ですが、私たちヨナハにはもう少し上のニーズが求められていると考えました。すなわち、ハイリスク妊娠への対応です。リスクには医療と社会の両面がありますが、社会的ハイリスクはなかなか表に現れません。そこの部分を私たちが率先してすくい上げ、支援の必要な妊産婦を支えるために、地域の医療資源・社会資源の有機的な連携を作っていこうと思います」と話す。

※児童福祉法で、支援を行うことが特に必要と認められる妊婦のこと。

松田が子育て支援に着目する背景には、小さく生まれた赤ちゃんが育てにくいという理由がある。小さいがゆえに障害や病気を持ちやすく、父母は大きな不安や苦悩を抱えながら育てることが少なくない。そうした家族を孤立させることなく、地域の医療・保健・福祉を結び、切れ目なくサポートしていくことが重要だと松田は言う。「社会的・医療的リスクがあっても、安心して赤ちゃんを産めるような環境。そして、出産後も地域のサポートを得ながら、安心して子育てできる体制を作りたい。そこまでの大きな視野を持ち、新しい周産期医療体制を構築していくつもりです」と、新病院での展開に情熱を燃やす。

もちろん、それを実現するには、医師をはじめとしたマンパワーの獲得などさまざまな課題はある。しかし今、同院では看護師を中心に意識改革が進み、新生児看護の質の向上に取り組むなど、母子支援の新たな拠点を作ろうという機運が胎動している。この地域に、新しい周産期医療体制が生まれる日は、もうすぐだ。